歯科矯正に保険は適用できる?治療費を抑える方法は?

歯科矯正に保険は適用できるのか?

歯科矯正の相場は100万円~150万円であり、特別なケースを除いて自由診療となります。

特別なケースというのは

  • 先天異常
  • 顎変形症

があります。

生まれながら先天異常がある場合は保険が適用されますし、顎変形症は国から指定されている施設において保険が適用されます。

もし、保険が適用された場合は矯正費用が総額で30万円~40万円ほどになります。

しゃくれは保険で治療できる

顎変形症というのは、上顎と下顎が前後左右にずれている症状です。一般的にはこうした症状を「しゃくれ」と呼ぶことが多いですが、顎変形症を「矯正治療」+「外科手術」で治療する場合は保険が適用されます。

この場合、健康保険で矯正治療を受けることができますが、「顎口腔機能診断施設」に指定されている医療機関で治療を受ける必要があります。

費用は上記のとおり、矯正費用が30万円~40万円で手術費用が15万円~30万円ほど掛かります。高く見積もると50万円ほど掛かるケースがありますが、安く見積もると30万円ほどで収まるケースもあります。

保険適用は極一部の人しか該当しない

矯正治療の保険適用は本当に稀なので、一般的な歯並びの悪さはすべて保険が適用されません。

先天異常や顎変形症と診断されなければ保険が使えないので、自由診療になった場合は高額な治療費を何とかして用意しなければなりません。

治療費を抑える方法はある?

自由診療で矯正治療を受けることになった場合、治療費を抑える方法は「医療控除の申請をする」しかありません。

これは年間の治療費が10万円を超える場合に確定申告から申請することができ、申請をすると所得税を減額することができます。

医療控除は歯科矯正だけではなく、通院の交通費や薬局で購入した薬の費用など「医療に関する出費」は殆ど対象です。

医療控除で還元される金額は、「医療費」-「保険金等の補填額」-「10万円」×「所得税の税率」です。

例えば、医療費が100万円で補填額が0円で年収200万円以下の場合、「100万円」-「0円」-「10万円」×「5%」=4万5,000円となります。また、医療控除額は最高で200万円です。

所得税率は年間の所得によって異なり

  • 195万円以下・5%
  • 330万円以下・10%
  • 695万円以下・20%
  • 900万円以下・23%
  • 1,800万円以下・33%
  • 4,000万円以下・40%
  • 4,000万円以上・45%

となっています。

医療控除は5年まで遡って申請することができるので、同年数において高額な治療を受けた方は医療控除を活用してみてください。

賢く資金調達する方法

さて、現状は特殊ケースを除いて矯正治療の費用を安く抑える方法はないので、医療控除を活用しながらもローンでお金を借りるなら「賢い借り方」を実践するしかありません。

矯正費用を最も安く抑えることができる方法は

  • 貯金
  • クリニックが独自に提供している無金利の分割払い

の2つだけです。

上記の2つ以外はどんな種別であろうと「銀行」・「信販会社」・「消費者金融」・「労金や信金」など、金融会社を通すことになります。

ネットで矯正費用のローンを検索すると、「デンタルローン」や「医療ローン」が多くヒットしますが、これらは金融会社の商品として認識しておき、クリニックが独自提供している分割払いとは区別してください。

他に「無金利=手数料なし」のケースとしては

  • 無利息キャッシング
  • クレジットカードのボーナス払いと分割1回~2回

のみであり、他の方法はどんな金融商品であっても必ず実質年率から日割で手数料が発生します。

目標を立てて貯金をしよう

歯科矯正の費用を貯金だけで準備するのはとても大変です。

1ヶ月に5万円を貯金しても年間で60万円であり、矯正費用の相場としてはこのペースを2年間維持してようやく資金を調達できます。

すべての費用を貯金だけで用意するのは人によっては理想論だと思いますが、それでも微々たる金額でも貯金を頑張る方が借入する場合において元金を減らすことができるので、結果としては手数料を抑えることに繋がります。

クリニックの分割払い

クリニックによっては金融会社を通さずに独自に分割払いに対応しているところがあります。また、無金利で分割払いができるクリニックもあるので、貯金で費用を調達できなかったりローン審査に合格するのが難しい場合は参考にしてみてください。

おかだ矯正歯科クリニック」は、無金利で分割払いに対応しているクリニックなので1つの例としてチェックしてみてくださいね。

この分割払いは法的に何に属するのか良く分かりませんが、携帯電話の本体を購入するのと同じだと思われます。携帯電話を購入する時は分割払いを利用できますが、金利が設定されていないので購入代金を分割で支払うだけですね。

携帯電話の分割払いは「割賦販売法」なので、恐らくこれも同種だと思われます。

ちなみに分割払いやリボ払いなどの支払方法は「消費者契約法」や「割賦販売法」、あるいは「利息制限法」など法律によって上限金利が定められています。

無利息キャッシング

キャッシングというのは、フリーローンのニックネームです。別名として、カードローンや多目的ローンなど様々な呼び方がありますが、商品種別としては「使途が自由」なことが特徴です。

消費者金融というのは、貸金業者のニックネームです。別名として、サラ金や街金など様々な呼び方がありますが、総量規制が適用されるお金を貸すことを目的とした会社のことです。銀行傘下の消費者金融は銀行として分類されるので、総量規制が適用されません。

さて、キャッシングの金利は18%が主流なので普通にお金を借りるのは損です。しかし、無利息キャッシングを利用する場合だけは低金利よりも遥かにお得です。

無利息キャッシングを利用できるかどうかは金融会社により、無利息期間についても同様です。メジャーな消費者金融では約1ヶ月が無利息適用となっているので、1ヶ月を目安にしておくのがベターです。

1ヶ月無利息を活用できる場合において、1ヶ月で借りたお金を全額返済できるのであれば手数料は0円です。短期完済が可能な方は1つの候補となります。

クレカのボーナス払いと分割払い

クレジットカードのボーナス払いは1回が主流であり、1回のボーナス払いは手数料が0円になっているカードが大半です。ボーナス払いは最大でも2回払いであり、2回払いになった場合でも1.5%など極度に金利が低いです。

ボーナス払いができるかどうかは加盟店に寄るので、歯科矯正をお願いするクリニックがボーナス払いに対応しているなら使うことができます。

ボーナス払いの支払日は年間に2回しかないので、長期に渡って無利息から返済計画を立てられることが魅力です。

クレジットカードの分割払いは「1回払い=一括払い=無利息」であり、カードによっては2回払いまで無利息です。この分割払いに対する考え方は無利息キャッシングと全く同じであり、手数料を0円に抑えるのであれば1ヶ月~2ヶ月で完済することが前提となります。

また、歯科矯正の費用をクレジットカードで支払った場合にポイントが付与されるかどうかはカードに寄るので、ポイント還元を狙う場合は事前にカード会社に確認をしておきましょう。もし、ポイント付与の対象なのであれば、歯科矯正費用は100万円~150万円が相場なので相応したポイントを獲得できます。

ポイント還元率が1.0%なら100万円で1万円が還元されることになります。

手数料が発生する場合は金利を見るだけで良い

上記は手数料を0円に抑えられる資金調達の方法ですが、現実的には「おかだ矯正歯科クリニック」のように無金利で分割払いに対応してくれるところを探すのが大衆向けだと思います。

銀行など金融会社を利用して資金調達する場合、いろんな名称の商品があって「どこで借りるのか・・・?」で迷うと思います。

基本的にクレジットカードも含めてローンというのは、手数料の計算方法が「元金×金利÷365日×日数」の日割り計算です。

分割払いだけは計算方法が異なり、分割払いは実質年率から手数料を計算するには自動計算を利用する必要があります。手計算なら「元金×100円あたりの利率」で計算します。この100円あたりの利率というのは契約先に聞く必要があります。

いずれにせよ、手数料は「金利=実質年率」に比例するので借り先を探す時は名称や金融会社の種類はどうでも良く、金利が他より低いかどうかが全てです。

金利相場の傾向として、デンタルローンや医療ローン(使途が医療費)は5%ほどで借りられるところがあります。キャッシング等のフリーローン(使途が自由)は上限が8%という低金利の銀行もあります。

クレジットカードについては上記で紹介した手数料0円以外においては、分割払いの実質年率が15%~18%、リボ払いについても同様の金利相場です。消費者金融キャッシングと同等の相場なので、実は長期返済には不向きなアイテムです。

矯正費用100万円に対する手数料はいくら?

5%の利率で100万円を借りた場合、「100万円×5%÷365日×30日」で初回の手数料は約4,110円となります。100万円の融資に対する法的上限(総量規制)は15%なので、15%の場合だと約12,330円です。

100万円を2年間で完済することを想定すると、「100万円÷24ヶ月」で一月あたりの返済額は約4万1,000円です。この金額に上記の手数料を上乗せすると、1ヶ月あたりの返済額は約4万5,000円です。15%の場合だと約5万7,000円です。

後は返済によって元金が減るほど手数料も安くなっていくので、いかにして早期に元金を減らせるのかがポイントになります。

まとめ

矯正費用を借りたい時に国のローンというのは存在せず、国の教育ローンは「教育費関連」のみで利用することができます。

その為、費用が足りない時は選択肢が限られてきますが、まずは「月々無理なく返済できる金額はいくらか?」を軸にして返済計画を立てるようにしてください。

また、借り先については無金利が最もお得であり、金利が発生する場合は単純に金利が低いかどうかを見るだけで大丈夫です。困った時は厚生労働省へ連絡をするとローン等について丁寧に説明をしてもらうことができます。また、クレジットカードについては日本クレジット協会へ連絡をすると、親身にアドバイスをしてもらうことができます。

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